ICT（情報通信技術）、DX（デジタルトランスフォーメーション）、A（I 人工知能）、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）……さらにはメタバース（3次元仮想空間）などなど、最先端デジタルテクノロジーの急進展ぶりに目を見張る。かつてSFの世界で空想された“テクノロジー”がいま、次つぎと現実化しつつあり、防災分野でもその活用が目立ってきた……
防災研究
最近、冬季の気象情報で、「JPCZ」という用語を見かける。「JPCZ」とは「日本海寒帯気団収束帯＝Japan sea Polar air mass Convergence Zone」のことで、その英語の頭文字でつくられた気象用語だ。
気象庁は予報解説資料などに用いる「前線に関する用語」で、このJPCZを、「冬に日本海で、寒気の吹き出しに伴って形成される。水平スケールが1000km程度の収束帯。この収束帯に伴う帯状の雲域を、『帯状雲』と呼ぶ……
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下「JAXA」）と一般社団法人日本災害食学会（以下「JDFS」）は、宇宙食と災害食には常温での長期保管など、その特性に多くの類似点あることに着目し、JAXAが認証制度を運営する「宇宙日本食」と、JDFSが認証制度を運営する「日本災害食」との連携を共同で進めてきた……
「Ring of Fire（炎の輪）――南太平洋トンガ諸島付近のフンガ・トンガ-フンガ・ハアパイ海底火山噴火を報じる海外メディアを見て、日本を含む環太平洋火山帯がこう呼ばれていることを知った」という記事があった。“炎の輪”は下図版にあるように、まさに地球を抱くように広がる。防災白書はその冒頭で「わが国は、その位置、地形、地質、気象などの自然的条件から、台風、豪雨、豪雪、洪水、土砂災害、地震、津波、火山噴火などによる災害が発生しやすい国土」で、世界全体に占める日本の災害発生割合は……
中央防災会議は「日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震モデル検討会」を2015年2月に設置、最大クラスの震度分布・津波高等の推計結果を2020年4月に公表した（岩手県の浸水想定については同年9月11日に公表）。この震度分布・津波高などに基づき被害想定と防災対策を検討するために、2020年4月に「日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震対策検討ワーキンググループ」が設置され、同ワーキンググループは昨年（2021年）末の12月21日、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震の被害想定を公表した……
「線状降水帯」は、複数の積乱雲が列状に並び、風上側で新しい積乱雲が発生しながら風下方向に移動する現象が繰り返し数時間継続することで集中豪雨を引き起こす。近年の大規模水害でも線状降水帯が多く発生し、自治体による避難範囲の指定や避難勧告・指示のタイミングの判断が困難で、住民の逃げ遅れが課題となっている……
内閣府の「日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震モデル検討会」は2020年4月、北海道から東日本の東北北部太平洋側に延びる日本海溝・千島海溝沿いで起こる海溝型地震について、最大津波高の推計結果を公表。千島、日本海溝で、それぞれマグニチュード（Ｍ）9.3、M9.1の過去最大級の地震を想定した場合、津波高は岩手県宮古市で29.7m、北海道えりも町で27.9mなど、一部で東日本大震災を超す結果となった……
米国航空宇宙局（NASA）は11月23日午後10時21分（現地時間）、地球に接近し衝突のおそれのある小惑星の軌道を変えるために、意図的に実験機を小惑星に衝突させる「DART」（Double Asteroid Redirection Test）計画の実験機打ち上げに成功した。DART機器を搭載したスペースXのロケット「ファルコン9」は、カリフォルニア州バンデンバーグ宇宙軍基地から打ち上げられ、その模様はNASAのテレビや公式サイトで生中継された……
英国グラスゴーで開かれていた「国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）」は11月13日、産業革命前からの気温上昇を1.5度に抑える努力を追求するとした「グラスゴー気候合意」を採択して閉幕した。条件付きでの石炭火力発電の削減、化石燃料の補助金廃止も初めて明記し、各国が連携して対策を加速させることを確認したが、これをどう実現していくか具体策が問われることになる……
国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」が、「第1作業部会」による地球温暖化の「自然科学的根拠」をまとめた「第6次評価報告書」を去る8月9日に公表し、今後20年以内に産業革命前からの気温上昇がパリ協定の目標である1.5度に達する可能性があること、そして、温暖化の原因は人類が排出した温室効果ガスであることについて従来の表現より踏み込んで「疑う余地がない」と断定したことは記憶に新しい。
昨日10月31日、国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）が、英国グラスゴーで始まった……
洪水と土砂災害の予報のあり方を検討する国土交通省・気象庁の有識者会議「洪水及び土砂災害の予報のあり方に関する検討会」の報告書が先ごろ公表され、提言として、社会の防災対応や事業継続により貢献する予報の高度化、研究者や民間気象事業者等による新たな技術の研究開発や、防災上の考慮をしたうえでの多様なニーズに応える予報の提供に向けて取組みなどを進めていくことが示された……
国立映画アーカイブ（National Film Archive of Japan, NFAJ）と国立情報学研究所の共同研究として構築・開設し、国立映画アーカイブが運営する「関東大震災映像デジタルアーカイブ」（Films of the Great Kanto Earthquake of 1923）が、本年9月1日（関東大震災発災日、「防災の日」）、公開された。同アーカイブは、「巨大災害の実態と社会の変容を、現在の共有知にするためのウェブサイト」と銘打たれている……