各種メディア、広報誌のインタビューやコメントに対応
2016年4月に発生した熊本地震では、熊本県を中心に震度7の揺れを2度（14日と16日）観測、甚大な被害をもたらした。
日本赤十字社（東京都港区、以下「日赤」）は、発災からの約3カ月の間に全国から約2300人の職員を派遣したほか、多くの赤十字ボランティアが活動した。震源から3.5kmに位置する熊本赤十字病院は、多くの職員が被災するなか、県の基幹災害拠点病院やドクターヘリ基地病院、DMAT参集拠点など多数の拠点機能で役割を果たした。
救護班を主体とした医療救護は、前震発生後の超急性期から活動を開始し、地元の関係機関への引継ぎが完了する約2カ月間に全国から207の救護班を派遣。総勢1689人が活動し、6944人の避難者に対応。救護班は、避難所における巡回診療を行うとともに、益城町・西原村・南阿蘇村にそれぞれ診療用資機材を備えたdERU（仮設診療所）を展開。ここを拠点に全国から入る支援要員が交代で活動した。
日赤には、被災地で活動した当時を知る職員が多数在籍していることから、「熊本地震から10年〜救護活動とその後」のテーマで、各種広報媒体に対してインタビュー（オンライン可）やコメント提供で協力が可能としている。
〈2026. 04. 15. by Bosai Plus〉